【注意喚起】当研究所のメールアドレスおよび職員を騙(かた)った「なりすましメール」にご注意ください。
当研究所の関係者の名前を詐称してマルウエア・ウイルス等が添付ファイルで送りつけられるケースが発生しております。@以降のアドレスが「jiia.or.jp」でないもの(特にフリーメールアドレス)やタイトル等に不審のあるものは添付ファイルの開封に十分ご注意下さい。

JIIAからのお知らせ

2017-01-30 2016世界シンクタンク・ランキング JIIAは世界15位/アジアでトップに
1月26日に米ペンシルベニア大学TTCSP(シンクタンク・市民社会プログラム)が発表した「2016世界シンクタンク報告」において、日本国際問題研究所は昨年と同様、全世界(米国及び非米国の総合)のランクで15位、アジアのシンクタンクの中ではトップに選ばれました。詳細はこちら

2016-02-05 Facebookページを開設しました。Facebookからも新着情報がフォローできるようになりました。

2015-04-07 日本語で書かれた優れた研究を翻訳して発信するために"Japan Digital Library"を立ち上げ、第一弾として"Rule of Law Series"の
掲載を始めました。  →"Japan Digital Library/Rule of Law Series"ページへ

過去のお知らせ
過去の研究報告を読む

 政策提言

「インド太平洋時代の日本外交」政策提言(平成26年度)(2015-11-19)

「主要国の対中認識・政策の分析」政策提言(平成26年度)(2015-06-19)

「グローバル・コモンズ(サイバー空間、宇宙、北極海)における日米同盟の新しい課題」政策提言(平成26年度)(2015-06-18)

「サハラ地域におけるイスラーム急進派の活動と資源紛争の研究―中東諸国とグローバルアクターとの相互連関の視座から―」政策提言(平成26年度) (2015-06-18)

「ロシア極東・シベリア地域開発と日本の経済安全保障」政策提言(平成26年度)(2015-06-17)

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 コラム

『China Report』Vol. 3
習近平政権における世論統制の方針

江藤名保子(日本貿易振興機構アジア経済研究所研究員) (2016-07-04)

大統領選挙特集①トランプとクルーズの攻防:CPAC現地レポート
松本明日香(日本国際問題研究所研究員) (2016-03-29)

『US-China Relations Report』Vol. 8
アメリカにおける戦略議論と中国

佐橋 亮(神奈川大学准教授) (2016-02-18)

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 media exposure

当研究所スタッフによる各種メディアへの寄稿等は以下の通り。

   3月9日高木研究顧問へのオーストラリアABCによるインタビュー(南シナ海、中国、トランプ政権)

   3月7日小谷主任研究員によるJapan Timesへのコメント(北朝鮮のミサイル実験)

   3月7日伏田研究員による露Penza Newsへのコメント(日ロ経済協力)

 2月28日高木研究顧問への豪The Lowy Instituteによるインタビュー(中国、トランプ政権、日豪関係)

   3月2日小谷主任研究員によるWall Street Journalへのコメント(米国の北朝鮮政策)

 2月19日小谷主任研究員による日テレニュース24へのコメント(トランプ政権のアジア政策)

 2月13日小谷主任研究員への日経ビジネスオンラインによるインタビュー(日米首脳会談)

 2月13日小谷主任研究員によるTBSあさチャン!へのコメント(日米首脳会談)

 2月13日小谷主任研究員によるJapan Timesへのコメント(米安保補佐官辞任)

 2月11日小谷主任研究員によるBBCワールドへのコメント(日米首脳会談)

   2月5日小谷主任研究員による日本テレビバンキシャ!へのコメント(トランプ政権のアジア政策)

 1月31日小谷主任研究員によるTBSあさチャン!へのコメント(トランプ政権のアジア政策)

 1月30日小林周若手客員研究員による論考(「移民の『経由地』と『目的地』としてのリビア:内戦後の情勢流動化が与えた影響」,『中東研究』2016年3号通巻528号)

 1月25日小谷主任研究員によるJapan Timesへのコメント(マティス米国防長官の訪日)

 1月23日小谷主任研究員によるTBSあさチャン!へのコメント(トランプ政権のアジア政策)

 1月19日小谷主任研究員による読売新聞への寄稿(トランプ政権と日米関係)

 1月18日岡田研究員による論考寄稿(『アジ研ワールド・トレンド』2017年2月号(No.256)(特集:中東地域の現実と将来展望)「ロシア——中東関与の負担を維持できるのか——」)

   1月2日小谷主任研究員によるNNNニュースへのコメント(トランプ政権の安全保障政策)

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