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新着情報

2016-04-22 【「中東情勢・新地域秩序」分析レポート】[Radical Islamist Research Report]
6.リビアのイスラーム過激派組織の動向/小林 周(慶應義塾大学大学院研究員)

2016-04-15 【国際問題】2016年4月号 焦点:「アフリカ――そのさらなる発展への課題」

2016-04-13 【「中東情勢・新地域秩序」分析レポート】[Middle East Security Report]
6.湾岸地域の安全保障:イラン核合意後の対応を中心に / 石黒大岳(日本貿易振興機構アジア経済研究所研究員)
7.シリア内戦とレバノン / 小副川 琢(東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所機関研究員)
8.中東戦略環境の構造変化 / 池田明史(東洋英和女学院大学学長)
9.スンナ派とイスラーム主義の系譜 / 森山央朗(同志社大学准教授)

2016-04-13  カイロで開催された国際シンポジウム「アラブ・日本知的対話:中東における安定化に向けて」 (エジプトRCSS・日本国際問題研究所・UAEのFCARS共催、2月17日開催)で野上義二理事長と立山良司防衛大学校名誉教授(中東情勢・ 地域秩序研究会主査)が講演を行った様子がYoutubeで公開されています。

2016-04-11 【「中東情勢・新地域秩序」分析レポート】[Radical Islamist Research Report]
3.マリ共和国における金鉱資源開発と政治経済的安定性 / 吉田敦(千葉商科大学)
4.チュニジアにおけるイスラーム武装闘争派の動向 / 若桑 遼(上智大学大学院・博士後期課程)
5.モロッコの「政治的安定」とイスラーム急進派の活動 / 私市正年(上智大学)

2016-04-06 【AJISS-Commentary】「Japan-Australia relations (with a particular focus on the security implications of the submarine deal)」(No.227)/齋藤隆(元統合幕僚長・防衛省顧問)

過去の新着情報

JIIAからのお知らせ

2016-02-05 Facebookページを開設しました。Facebookからも新着情報がフォローできるようになりました。

2016-02-01 2015世界シンクタンク・ランキング JIIAは世界15位/アジアでトップに
1月29日に米ペンシルベニア大学TTCSP(シンクタンク・市民社会プログラム)が発表した「2015世界シンクタンク報告」において、日本国際問題研究所は全世界(米国及び非米国の総合)のランクで15位、アジアのシンクタンクの中ではトップに選ばれました。詳細はこちら

2015-04-07 日本語で書かれた優れた研究を翻訳して発信するために"Japan Digital Library"を立ち上げ、第一弾として"Rule of Law Series"の
掲載を始めました。  →"Japan Digital Library/Rule of Law Series"ページへ

2014-08-15「世界経済調査会データベース」の公開を開始いたしました。 検索画面は こちら

2014-04-01【お知らせ】当研究所は、一般財団法人世界経済調査会と合併いたしました。 詳細はこちら

過去のお知らせ

 JIIAフォーラム・シンポジウム

日本国際問題研究所では、広く国内における政策論議を推進するため、日本外交の主要課題をテーマに、内外有識者による講演会を、月に2~3回、開催しております。フォーラムはウェブを通じて一般に公開しております。
今後の開催予定
【実施報告・会員/一般向けビデオ配信】
 

JIIA公開シンポジウム「日米関係と東南アジア:地域の要請に応える」 (2016-03-14)

 

テーマ:「シリア紛争解決に向けた展望と中東における平和と安全への含意」
講演者:ヤジッド・サーイェグ  ベイルート・カーネギー中東センター上席研究員
(2016-02-26)

 

テーマ:「より良い世界に向けたパートナーシップ強化
     ~日豪関係とアジア太平洋地域の平和と安定に向けた展望 ~」
講演者:トニー・アボット 前オーストラリア連邦首相
(2016-02-26)

 

JIIA公開シンポジウム「国際秩序動揺期における米中の動勢と米中関係」
第1部「中国の国内情勢と対外政策」
(2016-02-24)

 

JIIA公開シンポジウム「国際秩序動揺期における米中の動勢と米中関係」
第2部「米中関係と米中をめぐる国際関係」
(2016-02-24)

 

JIIA公開シンポジウム「国際秩序動揺期における米中の動勢と米中関係」
第3部「米国の対外政策に影響を与える国内的諸要因」
(2016-02-24)

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日本国際問題研究所では、様々な国際情勢の展開に際して、国際社会として何をすべきか、また日本政府としていかなる視点をとるべきかについて、研究報告としてとりまとめ、政策提言を提示しています。


 研究報告

「US-Japan Relations and Southeast Asia: Meeting Regional Demands」(平成27年度) (2016-03-29)

平成27年度 米国議会への年次報告書「中華人民共和国に関わる軍事・安全保障上の展開2015」
(注:当研究所による米国政府文書の翻訳として作成したもの。)
(2015-12-11)

「インド太平洋時代の日本外交―スイング・ステーツへの対応―」(平成26年度) (2015-11-19)

第4回日韓ダイアローグ ―日韓国交正常化50周年へ向けてのメディア の責任と役割― 2014年11月25-27日開催 (2015-09-01)

平成26年度 米国議会への年次報告書「中華人民共和国に関わる軍事・安全保障上の展開2014」(注:当研究所による米国政府文書の翻訳として作成したもの。) (2015-06-12)

「ロシア極東・シベリア地域開発と日本の経済安全保障」(平成26年度) (2015-06-08)

JIIAシンポジウム「日米のエネルギー協力」 (2015-06-04)

「サハラ地域におけるイスラーム急進派の活動と資源紛争の研究―中東諸国とグローバルアクターとの相互連関の視座から―」(平成26年度) (2015-05-28)

「グローバル戦略課題としての中東―2030年の見通しと対応―」(平成26年度) (2015-05-26)

「主要国の対中認識・政策の分析」(平成26年度) (2015-05-20)

「グローバル・コモンズ(サイバー空間、宇宙、北極海)における日米同盟の新しい課題」(平成26年度) (2015-05-18)

過去の研究報告を読む

 政策提言

「インド太平洋時代の日本外交」政策提言(平成26年度)(2015-11-19)

「主要国の対中認識・政策の分析」政策提言(平成26年度)(2015-06-19)

「グローバル・コモンズ(サイバー空間、宇宙、北極海)における日米同盟の新しい課題」政策提言(平成26年度)(2015-06-18)

「サハラ地域におけるイスラーム急進派の活動と資源紛争の研究―中東諸国とグローバルアクターとの相互連関の視座から―」政策提言(平成26年度) (2015-06-18)

「ロシア極東・シベリア地域開発と日本の経済安全保障」政策提言(平成26年度)(2015-06-17)

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 コラム

 media exposure

当研究所スタッフによる各種メディアへの寄稿等は以下の通り。

  4月26日、当研究所・シンガポール国立大学政策研究所(IPS)共催の公開シンポジウムがChannel NewsAsiaで報じられました(第11回日本・シンガポール・シンポジウム)

  4月25日野上理事長へのChannel NewsAsiaによるインタビュー(第11回日本・シンガポール・シンポジウム)

   4月9日松本研究員によるThe Japan Timesへのコメント(ケリー国務長官、オバマ大統領の訪日について)

 3月15日小谷主任研究員によるThe Japan Timesへのコメント(外務省の海洋法秩序維持に向けた取り組み)

 3月10日小谷主任研究員によるNikkei Asian Reviewへのコメント(中国の国防費の伸び)

 3月10日小谷主任研究員によるStars and Stripesへのコメント(日本の南シナ海に対する取り組み)

   3月5日小谷主任研究員による読売新聞へのコメント(辺野古訴訟の和解)

   3月3日久保文明客員研究員中山俊宏客員研究員松本研究員米国ウィルソンセンターにて講演(Youtube)(日米関係)

   3月2日小谷主任研究員によるThe Cypher Briefへの寄稿記事「The Potential for Conflict(東シナ海の現状)」

   3月1日松本研究員による「アメリカ研究」第50号への論文寄稿「アメリカの対キューバ国交正常化交渉開始の契機―大統領,国内政治,国際システムとその認識―」

 2月18日小谷主任研究員によるThe Japan Timesへのコメント(西沙諸島への防空ミサイル配備)

 2月18日小谷主任研究員による読売新聞へのコメント(西沙諸島への防空ミサイル配備)

 2月17日山上所長代行による米Defense News記事「Japan Seeks More Prominent Role in 'Global Defense and Security'」へのコメント

 1月19日貫井研究員への読売新聞におけるインタビュー記事(イラン制裁解除)

   1月5日角崎研究員による「海外事情」第64巻1月号への論文寄稿「『反腐敗』とは何か」

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