新着情報

(2015-05-26) 【研究報告】「グローバル戦略課題としての中東―2030年の見通しと対応―」(平成26年度)

(2015-05-20) 【研究報告】「主要国の対中認識・政策の分析」(平成26年度)

(2015-05-18) 【研究報告】「グローバル・コモンズ(サイバー空間、宇宙、北極海)における日米同盟の新しい課題」(平成26年度)

(2015-05-15) 【AJISS-Commentary】No.210 "Political leaders in Japan and the ROK should highlight the importance of bilateral cooperation" / 西野純也(慶応大学法学部政治学科 准教授)

(2015-05-15) 【国際問題】2015年5月号 焦点:「揺れるEU」

(2015-05-07) 【研究プロジェクト】「サハラ地域におけるイスラーム急進派の活動と資源紛争の研究―中東諸国とグローバルアクターとの相互連関の視座から」分析レポート
(11)「チュニジアにおけるイスラーム武装闘争派:バルドー博物館襲撃に寄せて」 / 若桑 遼(上智大学大学院地域研究専攻博士後期課程)

(2015-05-07) 【ワークショップのご案内】
6月1日(月)、当研究所 軍縮・不拡散促進センターは日本軍縮学会との共催で、 ワークショップ「NPT-運用検討会議後の核のグローバルガバナンス」(仮題)を開 催致します。本年4月に刊行された『NPT―核のグローバルガバナンス』(秋山信将 編、岩波書店)の執筆者が、2015年核兵器不拡散条約(NPT)運用検討会議の結果を 受けて、核軍縮・不拡散の課題について議論します。

(2015-04-28) 【フォーラム:会員向けビデオ配信】JIIA国際フォーラム「EU・ロシア関係-対立するビジョンと利害」(2015年4月16日開催)
講演者:アンドリス・スプルーツ ラトビア国際問題研究所所長、ディアナ・ポチョムキナ研究員

過去の新着情報

JIIAからのお知らせ

(2015-04-07)  日本語で書かれた優れた研究を翻訳して発信するために"Japan Digital Library"を立ち上げ、第一弾として"Rule of Law Series"の
掲載を始めました。  →"Japan Digital Library/Rule of Law Series"ページへ

(2015-01-27)  2014世界シンクタンク・ランキング JIIAは今年も世界13位/アジアでトップに
1月22日に米ペンシルベニア大学TTCSP(シンクタンク・市民社会プログラム)が発表した「2014世界シンクタンク報告」において、日本国際問題研究所は全世界(米国及び非米国の総合)のランクで昨年と同じ13位、アジアのシンクタンクの中ではトップに選ばれました。詳細はこちら

(2014-08-15) 「世界経済調査会データベース」の公開を開始いたしました。 検索画面は こちら

(2014-05-30) 【注意喚起】当研究所のメールアドレスおよび職員を騙(かた)った「なりすましメール」にご注意ください。

(2014-04-01) 【お知らせ】当研究所は、一般財団法人世界経済調査会と合併いたしました。 詳細はこちら

過去のお知らせ

日本国際問題研究所では、様々な国際情勢の展開に際して、国際社会として何をすべきか、また日本政府としていかなる視点をとるべきかについて、研究報告としてとりまとめ、政策提言を提示しています。


 研究報告

「グローバル戦略課題としての中東―2030年の見通しと対応―」(平成26年度) (2015-05-26)

「主要国の対中認識・政策の分析」(平成26年度) (2015-05-20)

「グローバル・コモンズ(サイバー空間、宇宙、北極海)における日米同盟の新しい課題」(平成26年度) (2015-05-18)

「日本の領土に係る問題と関係各国の歴史認識との関係 —尖閣諸島、竹島、北方領土の事例研究—」(平成25年度) (2015-01-23)

「朝鮮半島のシナリオ・プランニング」(平成25年度) (2014-08-06)

第3回日韓ダイアローグ ~メディアの『視覚』が映す日韓の相互イメージ~ 2013年10月20-23日開催 (2014-07-11)

「チャイナ・リスクと地域経済統合に向けた取組」(平成25年度) (2014-07-10)

「『インド太平洋時代』の日本外交-Secondary Powers/Swing Statesへの対応-」(平成25年度) (2014-07-09)

「サハラ地域におけるイスラーム急進派の活動と資源紛争の研究―中東諸国とグローバルアクターとの相互連関の視座から―」(平成25年度) (2014-06-03)

「ロシア極東・シベリア地域開発と日本の経済安全保障」(平成25年度) (2014-06-02)

過去の研究報告を読む

 政策提言

「チャイナ・リスクと地域経済統合に向けた取組」政策提言(2014-07-30)

「グローバル・コモンズ(サイバー空間、宇宙、北極海)における日米同盟の新しい課題」政策提言(2014-07-30)

政策提言「CSCAP Memorandum No.25 - Maritime CBMs, Trust and Managing Incidents at Sea」(2014-06-05)

政策提言「CSCAP Memorandum No. 26 - Towards Effective Regional Security Architecture for the Asia Pacific」(2014-06-05)

政策提言「CSCAP Memorandum No.24 - Safety and Security of Vital Undersea Communications Infrastructure(2014-05-21)

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 コラム

ウクライナ情勢を受けて改訂されたロシアの「軍事ドクトリン」
岡田美保(研究員) (2015-01-05)

ウクライナ危機の現段階と日本
下斗米伸夫 (法政大学教授・当研究所ロシア研究会主査) (2014-07-22)

あらためて中国台頭の意味を問う
高木誠一郎(日本国際問題研究所研究顧問) (2014-07-15)

人道外交の奨め:再考
旭 英昭 (日本国際問題研究所客員研究員・前東京大学教授・元駐東ティモール大使) (2014-07-07)

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 media exposure

当研究所スタッフによる各種メディアへの寄稿等は以下の通り。

 4月16日高木研究顧問による米ワシントンポスト(4月16日付)へのコメント(中国AIIBの情勢を踏まえた日米TPP交渉予測)

 4月1日高木研究顧問による月刊誌「東亜」4月号への寄稿記事「「二十一世紀海上シルクロード」構想」

1月24日2014年世界シンクタンクランキング(ペンシルベニア大)における日本国際問題研究所の13位(アジア最高位)が日本経済新聞読売新聞他で報じられました。

1月21日高木研究顧問によるシンガポール・The Straits Timesへのコメント(タイにおける日中の開発協力)

1月20日小谷主任研究員による読売新聞1面特集(1月20日付)におけるコメント(日中海上連絡メカニズム)

1月15日金田客員研究員による英フィナンシャル・タイムズ(1月15日付)へのコメント(安倍政権と防衛予算)

1月14日小谷主任研究員による英ガーディアン紙(1月14日付)へのコメント(来年度防衛費)

1月12日小谷主任研究員による香港South China Morning Post(1月12日付)へのコメント(日中海上連絡メカニズムの実務者協議再開について)

 1月1日高木研究顧問による月刊誌「東亜」1月号への寄稿記事「中央外事工作会議と中国の対外姿勢」

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12月22日小谷主任研究員による米ブルームバーグへのコメント(安倍新内閣発足)

12月20日小谷主任研究員による月刊WEDGE2015年1月号への寄稿記事「日米ガイドライン改定 まず安保法制の整備を」

12月19日石田研究員による豪・APSPI刊行「Strengthening rules-based order in the Asia-Pacific」への寄稿論考「The East Asia Summit: strengthening a rules-based regional order in the Asia-Pacific」

12月15日小谷主任研究員による英テレグラフ紙へのコメント(衆院選について)

11月30日野上理事長による「外交」11月号への巻頭寄稿文「スポイラーとチャレンジャー」

11月29日小谷主任研究員によるTBS報道LIVE「あさチャン!サタデー」へのコメント(対馬の自衛隊基地問題)

10月8日貫井研究員によるシンガポール・The Straits Timesへのコメント(イスラム国と日本人学生)

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